テラデータについて
Teradataは、より良い情報が人と企業を成長させると信じています。Teradataが提供する最も包括的なAI向けクラウドデータ分析基盤は、信頼できる統合されたデータと信頼できるAI/MLを提供し、確実な意思決定、迅速なイノベーション、価値あるビジネス成果を実現します。詳しくは、Teradata.jpをご覧ください。
テラデータ、ビジネスにおけるデータの役割に関する調査結果を発表
9割のビジネスリーダーがデータの重要性が高まったと回答
[2020年10 月26日にテラデータ・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です]
新型コロナウイルスのパンデミックに対応して、企業は、絶えず変化するグローバルビジネス環境をよりよく理解し、対応する方法として、データと分析をさらに重要視するようになりました。クラウドベースのデータとアナリティクスを提供するテラデータ・コーポレーション（NYSE: TDC、以下テラデータ）が、独立系調査会社Vanson Bourneに委託して2020年9月に実施した調査報告書は、企業の意思決定者のデータ分析に対する認識の変化と、データという資産がビジネスの再始動と成長の過程でいかに重要な役割を果たすのかを明らかにしています。
データの信頼性
パンデミックの発生は、情報への渇望を引き起こすと同時に、いかに情報が不確実で、誤解されやすく、さらには悪用される可能性があるかに気が付かされました。コロナ対応で明るみに出たデータ活用の弱点や誤りは、データの正確性と信頼性に関して更なる正確性を求めるとともに、クラウド移行の傾向を強め、クラウドを使わないことは企業の意思決定に支障をきたすのではないかという懸念すらもたらしました。
- IT意思決定者の77%は、組織内でコロナに関連してデータがどのように使用されたかによって、データの正確性がより精査される結果となった回答しています。中国では93%がデータの正確性を最も懸念し、次いでドイツ(80%)、米国と日本(77%)と続いています。
- ビジネスリーダーの53%が、コロナに関連したデータ活用の誤りから、データ全体に対する信頼性に不安を感じるようになっていたと感じています。但し、これは米国(60%)、日本(56%)と英国(28%)を比較すると、見解には国によって差があることが分かります。
- ビジネスリーダーの47%は、クラウドを使用しないことは、現在のパンデミックの渦中に意思決定に支障をきたしていると考えています。日本では50%、中国の66%がそのように考えています。
データは再稼働への鍵
従来から企業はデータと分析に頼って、常に変化するビジネスやテクノロジーの状況を洞察し、理解を深めてきました。そして今、あらゆる業種におけるコロナの影響の全容が明確になる中、ビジネスリーダーはスケーラブルで信頼できるデータの必要性をより認識し、パンデミック後の世界で生き残り、適応するためにクラウドの活用を推進しています。
- ビジネスリーダーの82% は現在、パンデミックの直接的な結果として、データと主要なビジネス機能をクラウドに移行する決定を加速しています。
- 90％が、コロナの発生以降、意思決定プロセスにおけるデータの重要性が増しているという認識を高めています。
- 調査対象の5カ国のうち、中国がクラウドに最もフォーカスしおり、ビジネスリーダーの 99%がクラウド移行の計画を加速している一方で、英国のビジネスリーダーは59%と、クラウドへの移行には懐疑的な回答結果となりました。
- 日本では、ビジネスリーダーの86%が、新型コロナウイルス発生以来、意思決定におけるデータの重要性に対する意識が高まり、81%がパンデミックの直接的な結果としてデータと主要なビジネス機能をクラウドに移行する決定を進めていると述べています。
テラデータのプレジデント兼CEOのスティーブ・マクミランは次のように述べています。「新型コロナウイルスは、あらゆる業界の企業のロードマップに多大な影響を与え、リーダーはデータの見方、使用、最大化を再評価して、戦略を変更したり、将来にむけてのロードマップを再構築したりすることを余儀なくされました。生き残り、最終的に成功する企業は、データがビジネスの再始動・成長のための重要な資産であり、将来ビジネスをけん引していくための競争上の優位性であると認識しています。テラデータは、データの力を通じてビジネスのあり方や人々の暮らしを、より良く変えていくこと目指しています」
データは将来への戦略
ビジネスの再始動においてビジネスリーダーが最初に思い浮かべるのは、それを可能にする基盤を構築するうえで、最優先の資産となるデータです。
- IT意思決定者の88%がデータをビジネスの戦略的資産と見なしています。さらに重要なのは、95%ものIT意思決定者は、データが企業の再始動と将来の成功の鍵となる不可欠な資産であると考えています。
- データが将来のビジネス変革に役立つ点については、世界的な見解はほぼ一致しており、中国で100％、次いで米国で97％、ドイツと日本で93%、フランスとイギリスで92%が同意しています。
- なお、日本は、88%のIT意思決定者がデータをビジネスの戦略的資産と見なし、93%がデータが企業の再始動とビジネス変革に不可欠な資産であると同意しています。
調査方法について
2020年9月、テラデータは独立系市場調査会社Vanson Bourneに依頼して、米国、英国、フランス、ドイツ、中国、日本のIT意思決定者の定量調査を実施しました。日本から100社が参加しました。従業員1,000人以上、世界の年間売上高2億5,000万ドルを超える組織で、金融サービス、IT、テクノロジー、通信などの民間企業から回答者を得ています。適切な候補者だけが参加することを確実にするために、厳格に複数のレベルでスクリーニングプロセスを実施して、調査インタビューはオンラインで行われました。
Vanson Bourneについて
Vanson Bourneは、テクノロジー分野に特化した独立系市場調査会社です。堅牢で信頼性の高い研究ベースの分析で高い評価を得ています。これは、厳格な研究原則と、技術的およびビジネス機能全体、すべてのビジネスセクターおよびすべての主要市場における上級意思決定者の意見を探求する能力に基づいています。詳細については、www.vansonbourne.comを参照してください。